【検証】ふるさと納税が本当に控除されたのか確認してみた！

2020年初めてのふるさと納税に挑戦しましたが、本当に税金は控除されたのか検証してみました。

これからふるさと納税を始める方・控除金額の確認をしたい方向けの記事のとなります。

◆本記事について◆ 本記事は私の場合の検証になります。条件により確認方法など異なりますのでご注意ください。以下が私がふるさと納税を行った際の条件となります。

ワンストップ特例制度を利用した場合、ふるさと納税を行った【翌年の6月以降】の住民税から控除されはじめます。

ポイント！

ふるさと納税を行った、翌年6月からは住民税が安くなるということです。
納税したお金が返ってくるわけではありません。

会社員の場合、毎年6月頃配布される【特別徴収税額決定通知書】を見れば控除されているかどうか確認することができます。

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摘要欄に寄付金税額控除に関する文言があれば、控除されたということです。

ただし、金額などに間違いが無いか確認するため、下の計算をすることをおすすめします。

ポイント！

摘要欄に記載が無い場合もあり得ます。
実際私の特別徴収税額決定通知書の摘要欄は空欄でした。

以下の計算通りになっていれば、ふるさと納税が控除されている可能性が高いです。

税額控除額の金額⑤の合計額　＞　ふるさと納税額　-　2,000円

ポイント！

税額控除額の金額⑤には、ふるさと納税以外の額も含まれているので【ふるさと納税額-2,000円】より多くなります。少ない場合は、控除できていない場合がありますので、居住地の税務署に問い合わせしましょう。

結果：納税分が控除され、税金が安くなった

余談ですが、差額の￥2,500円について調べてみました。

こちらの正体は、調整控除というものでした。詳細は特別徴収税額決定通知書の裏面に記載されています。

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私の場合扶養家族が１人いるので【５万×５％　＝２５００円】ということになります

お子さんがいる家庭の場合、この金額がプラスされていることが多いので、確かめてみてください。

家に着くまでが遠足と言いますが、ふるさと納税は控除されるまで見届けないといけません。

仮に控除されていないなんてことがあれば、せっかく節税対策をしようとしたのに意味がなくなってしまいます。是非、簡単にチェックできるので確かめてみてはいかがでしょうか。

ちなみに私がふるさと納税をした際の情報はこちらでご紹介しています。